Archives for 9月 2018

どのような仕事をするかということは、今後の人生設計やより良い生き方をしていくために非常に重要な問題です。現在ついている仕事が、自分に合っていない、あるいは今後の展望が開けないなどといった問題がある場合は、転職をすることも視野に入れなければなりません。転職をするということ自体が気力を必要とするものですが、転職活動をしていくと、どうしても面接や内定などを断らなければならない事態にも直面します。断わるという行為は、それ自体がつらいものでもあれば、相手に失礼がないように気を配らなければならないものです。どのようにして面接や内定を断るべきかを説明します。

Photo by David Paschke on Unsplash

転職活動中の面接の断り方

転職活動を進めていくと、最終面接までのいずれかの段階で、その応募した企業のイメージが当初のものと異なっていたり、実際に接するうちに雰囲気が違う、あるいは自分の性質と合わないのではないかといった懸念が生まれることは少なからずあります。また、現職との兼ね合いから面接に行けなくなってしまうという事態もありえます。断るということも、納得のいく転職活動をするうえでは重要です。ここで問題となることが、どのようにして断わるのかといった問題です。断わることが申し訳ないという気持ちもありますが、断り方を間違えてしまうと、その後のほかの転職活動で支障をきたす可能性もあります。悪い評判というものは、採用担当者の間に広がる可能性もあれば、将来的にどこかの企業に勤めて取引先になった場合に悪影響を及ぼすかもしれません。失礼のないようなしっかりとした断わり方を知っておくことが重要です。
面接を断る方法には、おもに電話で断わる方法とメールで断わる方法との二通りが主流となります。どちらの方が良いかというと、双方にメリットとデメリットがあるので一概にいうことはできませんが、電話で伝える方がより丁寧な印象を与えることができます。メールで断わりを入れて、どうしても不安な場合やフォローを入れたい場合に、手短に電話を入れるという方法もあります。
面接で断わりを入れる場合において、重要となることがいくつかあります。それは、どのような断わり方をするにしても、できる限り早く断わる旨を伝えるということです。ぐずぐずしている間に、企業側で様々な準備を進めていってしまい、遅くなった分その活動が無駄になってしまいます。相手の損失をなるべく少なくすることも重要となります。また、面接辞退の旨を伝えることが気が引けるからといった、当日まで何も連絡せず、そのまま無断欠席するということだけは絶対に避けるべきことです。今後関わる可能性が低い企業であったとしても、社会人としてのマナーとして無断での辞退はしてはいけません。

転職エージェントの面接辞退の方法

転職エージェントとは、登録することによって無料で転職の相談に乗ってくれ、あなたの応募条件に合った企業の情報を集め、企業の求人紹介から面接の日程設定や給与交渉などといった企業側との調整を請け負ってくれる存在です。
転職エージェントは、様々な企業と強いつながりを持ち、求人情報を集めています。また、転職エージェントでは、希望条件に合う採用情報を集めてくれるので、採用につながりやすいという利点があります。しかし、いくら希望にかなう情報を集めていても、どうしても合致しない企業を紹介されることもあります。そのような企業との面接を辞退することは、企業とつながりの強い転職エージェントだからこそ断わることができるのかといった問題を持つ場合が多いです。
基本的に、転職エージェントから紹介され、ある程度採用活動が進んだ転職自体をすることはNG行為に該当します。転職エージェントも企業も、あなたの転職活動のために多くの時間を割きます。転職辞退をしてしまうと、その時間が無駄になるばかりか、つながりを持つ企業との信頼関係にも影響する可能性が少なくないからです。
しかし、どうしても辞退したいということもあります。そのような際は、電話で丁寧に断ることが大事です。検討した結果、辞退するのだということを理由を添えて、かつ感謝の意を表しながら断わると、次の転職情報の紹介もスムーズにいくことでしょう。

面接辞退をする場合のメール例

断わりの旨を伝えるメール分には、ある程度のテンプレートが存在しています。サンプルを参考にして、メールを作成して行けば、最低限失礼のない断わり方ができるので、参考にすることが勧められます。
まず、メールの件名は、「面接辞退のご連絡/○○(あなたの名前)」といった簡潔で、一目で内容が分かる件名にすることが重要です。次いで本文に入るのですが、最初にあて名を丁寧に会社名・部署名・採用担当者氏名を正式名称で書きます。その後、名前を名乗ったうえで、これまでの採用活動に対する感謝の意を書き、どの面接をどういった理由で辞退するのかを簡潔に書き、最後に感謝とお詫び、改めて辞退の旨を伝えます。メールでの連絡となるお詫びを添えて、締めの言葉で本文は終わりです。あなたの名前と連絡先を最後に書くとより丁寧になります。
「件名：面接辞退のご連絡/○○
株式会社○○人事部採用担当者〇〇様
先日、面接の連絡をいただいた○○です。その節は、ありがとうございました。
〇月〇日に面接のご連絡をいただきましたが、一身上の都合により辞退させていただきたくご連絡させていただきました。
貴重なお時間をいただいたにもかかわらず、申し訳ありません。お許しいただきたく、お願い申し上げます。
本来、直接お詫びするところですが、メールでのご連絡になってしまい、重ねてお詫び申し上げます。
最後になりますが、貴社のますますのご活躍とご発展をお祈り申し上げます。
〇〇(名前)
住所・連絡先」

内定辞退の方法

面接のキャンセルよりも、より一層気を使うべき辞退が内定の辞退です。内定辞退は、面接などのすべての採用活動を終えて、企業側はほとんど採用のための準備を終えている段階です。払った労力も大きいので、辞退の旨を伝える際にも十分に配慮しなければなりません。
基本的に内定辞退の旨を伝える場合、メールではなく電話で伝えることとなります。採用担当者が不在の場合は、メールで早めに伝えることとも必要です。その後、電話で伝え、フォローもします。連絡は、内定通知をされてから1週間以内が望ましいです。電話では、採用選考に大きな時間を割いてもらい、負担をかけてしまったことに対する配慮を示すために、感謝の言葉と辞退することの謝罪を忘れずに行います。間違っても、文句となるような言葉は伝えてはいけません。メールの場合は例文があり、基本的には面接辞退と変わりません。そちらを参考にすることがおすすめです。

内定辞退の理由

面接辞退にしろ、内定辞退にしろ、メールや電話で辞退を伝える際には、少なからず理由を告げる必要があります。メールならば、「一身上の都合」と記入すれば問題ない場合が多いですが、電話の場合、人によって掘り下げて聞かれる場合もあるので、ある程度失礼のない理由を用意しておくことが必要です。理由を伝えることは、相手企業の今後の採用活動の参考になることもあるので、嘘をつくのは避けましょう。
失礼のない理由としては、職種や業界、適性を考えた結果辞退するということです。絶対に伝えてはいけないことは、他社と比較したり、文句を言うようなことです。

面接・内定辞退は失礼のないように

転職活動を進めていくと、相手の企業に対して、あるいは転職エージェントに対して、面接・内定の辞退を伝えなければならない事態というものが少なからずやってきます。辞退をすることは気が引けるものではありますが、してはいけないことではありません。重要なことは、相手企業やエージェントに対して失礼のないように、丁寧に行うことです。辞退というもの、ひいては転職活動というものは、今後の人生を左右する重要なものです。失礼をして失敗しないように、後悔のないしっかりとして転職活動をしてください。

面接は入社希望の企業に対して、あなたをアピールし、知ってもらうための場所です。仕事の経験も十分にあり、スキルも高いのならなおさら面接での失敗は避けたいですよね。失敗しないためには企業の下調べを行ったり、自分のアピールポイントを自己分析し、事前にしっかりとした準備が大切です。面接での流れやマナー、面接官の質問の意図やポイントなど具体的な例をあげて紹介しますので、面接を受ける前に一度確認し参考にしてみて下さい。

転職で失敗しないための面接までにやっておきたいこと

まず、転職先の企業がどんな会社なのか情報収集します。その会社で働きたい理由は何なのかやスキルは活かせるのか、将来性や労働条件はあなたの希望する最低ラインを超えるものかなど、しっかり情報収集を行い、見極めることが重要です。そして、この情報収集が面接のときに役に立ちます。また、面接当日前までに次のことが準備されている必要があります。企業の情報収集の他に、自己PRや長所や短所などの自己分析をし、面接での質問の対策をしましょう。応募書類の作成を行い、髪型や服装は面接に適する格好に整えます。面接会場までのルートの確認をし、持ち物のチェックをします。以上のことは、当日慌てないためにもしっかりと準備をし、確認しておきましょう。

入室から退出までの3つのパターン

採用担当者のあなたへの評価付けは、担当者と会った時点から始まっています。面接の基本的なマナーを身に着け、面接に臨むことが大切です。面接会場には10分前には到着し、コートなどは脱ぎ、携帯電話の電源は切りましょう。受付を済ませ、案内の人が来るまではその場で立って待ちます。1つ目のパターンは案内係が面接官である場合です。名乗られた時点であなたの名前を告げ、面接をしてくれるお礼をいいます。案内に従って面接室に入り、勧められた席の横に立ち、「お座りください。」と言われたら座ります。2つめのパターンは案内係と面接官が異なり、面接室に既にいる場合です。扉の前でノックをし、返事があったら「失礼します。」と断り入室します。そしてドアを静かに閉めます。その際、後ろ手で閉めるのはマナー違反なので注意しましょう。面接官の目をみて、お礼と挨拶を述べ、相手に勧められたら席に座ります。3つ目のパターンの、案内された後に面接室で面接官を待つ場合は、案内係に座るように勧められない限りは、席の横に立って待ちます。案内のひとが退室する際も頭を下げましょう。面接が終了したら、着席したまま「本日はありがとうございました。」と一礼します。椅子から立ち、椅子の左横に移動して「よろしくお願いいたします。」と言って一礼します。ドアの前で振り返り、面接官の方を見て「失礼いたします。」と挨拶し、一礼します。

印象を左右するビジネスマナー

面接でマイナスのイメージを与えてしまうのがマナーです。自己PRでプラスでも、マナーでマイナスにならないようにビジネスマナーは身につけておきたいです。仕事をするうえで必要とされるマナーは挨拶や名刺の渡し方、お辞儀の仕方などさまざまなことが要求されます。大切なのは相手に不快な思いをさせない事です。身だしなみ、表情、態度は面接のときに必要な基本的なビジネスマナーではないでしょうか。身だしなみは清潔感とTPOが大切です。第一印象を左右するために、髪型やメイク、靴やアクセサリーなど細かいところまで気を配ることが必要です。また、ビジネスでは相手にあなたの意志を伝えることが大切です。しっかりと元気よく相手の目を見て話しましょう。その際は、口角をあげて笑顔を心掛けると好印象です。また、貧乏ゆすりや髪や顔を触る癖は気づかないうちにやりがちですが、面接担当者にとって印象が良くありません。面接の時には癖が出ないように注意しましょう。

面接での質問で担当者が知りたがっている内容

面接官はあなたを知りたい為に質問します。その質問であなたの何を知りたがっているのかを考えてみましょう。まずは自己紹介です。担当者はコミュニケーション能力や職務経験、スキルが自社で生かせるかどうかを見極めています。たとえ未経験でもあなたの持っているスキルが活かせるか、貢献してくれるかを判断します。長所や短所の質問はあなたの人格が仕事に対してプラスかどうかを見ています。長所は具体例を挙げてイメージしやすく伝え、短所は改善しようと努力している姿勢を伝えます。自己分析を行い、会社にとって利益をもたらす人間であることをアピールしましょう。また、逆質問ではその会社への志望力を判断します。「ありません。」という答えや、ホームページをみればわかるような簡単な質問は避け、具体的に聞くことで意欲を示すことができるでしょう。

採用者からみる面接のポイント

面接担当者はスキルや経験以外の他にマナーと熱意を見ています。第一印象は一瞬で決まるために、基本マナーである身だしなみや表情に注意しましょう。しっかり目を見るのも大切です。目が泳いでいたり目を合わせない人に担当者は挙動不審な印象を持ちます。全く笑顔が見られない人も印象はよくありません。社会人として、正しい日本語や敬語を使い、言葉遣いにも注意が必要です。まずは基本のマナーをしっかりおさえ、好印象を与えます。そして担当者はあなたの熱意を知りたがっています。相手に知ってもらうためには、話の方向性を伝えて結論が分かりやすい順番で話しをすることが大切です。面接担当者からみて重要なポイントは、会社に入社する意欲があるかどうかです。せっかくの人材でも入社してくれなければ元も子もありません。あなたの入社する意欲を伝え、熱意を伝えることが面接成功のポイントです。

緊張はするもの！必要なのは事前準備

緊張する場面を想像してください。初対面の人と話す時や慣れない雰囲気の中にいる時、相手の評価が気になる時や自分をよく見せようとする時ではないでしょうか。どうですか？面接の場面そのものではないでしょうか。中には全く緊張しない強いメンタルの持ち主もいるでしょう。しかし、多くの人が面接では緊張し、緊張する事は当たり前のことといえるのです。ではなぜ緊張してるのにうまくいく人とそうでない人が出てくるのでしょうか。それは、うまくいく人は準備をしているからです。模擬面接を行い、要点を伝える練習を行います。緊張が評価を下げるわけではなく、声が小さくなったり、表情がこわばったり、支離滅裂になったり、伝えたいことが伝えられなくなることが評価を下げます。そのために事前準備をし、たとえ緊張しても笑顔で相手に伝えることが大切です。

これは駄目、志望理由のＮＧ例3つ

面接での質問の受け答えがバッチリと思っていても、意外にNGな志望理由があるのはしってますか？NGといわれている志望理由をまとめてみました。最初に「地元に貢献するために御社で働きたい。」という志望理由。これは担当者は仕事の熱意を聞きたいのに、志望理由が地元愛になってしまっています。転勤がある会社には疑問の残る志望理由です。次に「未経験ですが、御社で勉強させていただきたい。」戦力にならない人材ととらえられるので、勉強熱心アピールは避けた方が賢明です。そして「人の役に立つ仕事がしたいと思い希望しました。」どの会社でもいえる事は口先だけに聞こえてしまいます。具体的に話をするなど熱意を伝える努力が必要です。

面接に大切なのは事前準備

転職を考える理由は人それぞれです。仕事に対する思いも人それぞれでしょう。そんな千差万別な思いを面接担当者はふるいにかけないといけません。担当者にあなたの経験やスキルを伝え、あなたの良い所を知ってもらうために、しっかりと事前準備をし面接に臨むことが重要です。ぜひあなたの仕事に対する熱意を面接担当者に伝えて下さい。

書類選考を通過して面接の機会を獲得し、一次面接や二次面接を切り抜けると最終面接に到達することができます。面接の回数は企業によって違いますが、最後には役員面接が待ち構えていて緊張する中で質疑応答をすることになるでしょう。この壁を乗り越えるためにはどのような用意をしておく必要があるのでしょうか。それまでの面接との違いを理解して、うまく立ち回りできるように準備を整えた上で最終面接に挑むようにしましょう。

Photo by David Travis on Unsplash

役員面接には特別な質問対策が必要

役員面接ではそれ以前に行われていた人事担当者や志望職種の責任者などを面接官としている一次面接や二次面接などとは様相が大きく異なります。現場には直接出てきていない役員が面接に当たるのが特徴で、基本的には社長クラスの採用決定権を持つ人が搭乗するのが特徴です。一次面接などでは企業側が求めているスキルが有るかどうかを評価したり、社会マナーに従った面接対応ができているかを確認したりするのが重視される傾向があります。つまり、既に能力的にはまず採用しても良いレベルに達しているという前提の下で最終面接が行われるのです。そのため、質問対策についても特別に考えておく必要があります。今までと同じ質問をされることも多く、あらためて志望動機や転職理由、長所や短所などを問われることも珍しくありません。しかし、役員を前にしているときには回答の方針を変えなければならないので注意しましょう。

役員の視点で評価軸を考えるのが対策に必須

質問対策を行うための前提条件としてまず押さえておく必要があるのが役員の視点で回答を考えることです。人事担当者や志望職種の責任者が面接官の場合とは評価軸が異なるので、同じ回答をしても的外れになってしまうリスクがあり、回答を再考する必要が生じます。役員の評価軸として代表的なのが、長期的な視野で企業の成長にどれだけ貢献する能力があるか、人件費に対して大きな利益をもたらすポテンシャルを有しているか、キャリアプランをどう考えているかというものです。即戦力になる能力があるかはそれ以前の面接で判断できているので長期的なビジョンで人材の必要性を評価するのが一般的になっています。会社の進みたい方向性と志望者の成長したい方向性が合っているかをキャリアプランから確認し、エンゲージメントに問題ないかを確認するのが役員の役割です。そして、役員は経営に携わる身としてコストパフォーマンスを考えなければなりません。本当に多額の給与を出して雇った結果として、大きな成果を上げて利益をもたらしてくれる人材なのかという吟味を最終面接で行っています。将来に至るまで常に会社の生産性を上げる人材だということをアピールするのが役員面接では重要なのです。この視点を欠いてしまっていると最終面接まで来たにもかかわらず採用を見合わせると言い渡されてしまうでしょう。

役員による最終面接の合格率はどの程度か

役員によって行われる最終面接まで到達するのも狭き門のことが多いですが、最後の関門も決して簡単に越えられるわけではありません。企業によって最終面接の合格率にも大差があり、人材確保が急務の状況になっているときには合格率が高くなることもあります。しかし、一般的には30%程度が最終面接の通過率です。候補者が少ない中小企業の場合には50%程度が通過できる傾向がありますが、役員が忙しくて面接の時間を設けるのが困難な大企業でもその程度になることもあります。しかし、半分以上は落とされてしまうという覚悟を持っておくことは必要です。この壁を乗り越えるために具体的な対策を講じておきましょう。

自己PRや退職理由で熱意を込めて将来性と論理性と協調性を伝えよう

役員面接では長期的なビジョンで企業に貢献できる人材だと伝えることが必須です。将来性が明るいだけでなく、協調性が十分にあって社内でチームワークを発揮でき、将来的にはリーダーシップを発揮できる素質があることが望まれるでしょう。また、ビジネスを行う上で欠かせない論理的な思考ができる人材であることも評価点として重視されています。このようなポイントを押さえて面接の質疑応答の中で熱意を持ってアピールすることが大切です。このタイミングであらためて退職理由を聞かれたときにも動じず、志望先の企業で働きたいという意欲の強さをアピールしつつ、よく企業や業界についても学んでいて将来性が高いことを伝えましょう。自己PRは役員面接ではよく行われるので十分に原稿を練っておくことが大切です。論理的な展開で自分の長所や強みを伝えられるようにするのは基本になります。それに加えて企業の一員として成長に寄与したい気持ちを強く込めて伝えられると魅力を感じ取ってもらえるでしょう。

後一歩の役員面接は再対策をして挑もう

転職を達成するための最後の難関として乗り越えなければならない役員面接は特別な対策が必要です。今までとは評価軸が異なることを考慮して、長期的な視野で企業に貢献できる力を持っていることをアピールしましょう。それ以前の面接と同じ質問があっても答え方は変えなければならない場合が多いので再対策をした上で挑むことが肝心です。

転職活動中や会社を退職する時に気になるのが、残った有給休暇を消化して良いものかということではないでしょうか。可能であると全部消化したいところですが、マナーの観点でもどのようにすれば良いのか悩んでしまう人も多いかもしれません。有給は立派な認められた休暇制度ですが、退職時には堂々ととるのは少々気が引けてしまいます。そこで、経験者の意見をもとに有休消化についてどのようにしたらよいのかご紹介しますので参考にしてください。

Photo by Bruno van der Kraan on Unsplash

転職先で業務スタートする前に有給はどうするか

退職時に残っていた有給をまとめて取得できるかという問いに対しては、結論としては有給をまとめて取得することは可能です。有給休暇は労働者に与えられた権利ですからまとめて取得しても心配は全くありません。ただし、退職時となると、引き継ぎなどの作業がありますのでそれらの作業をしっかりと行う必要があります。退職前の有休消化パターンとしては２種類あります。退職の前日まで有給休暇を取得し出社最終日を迎えるパターンと、最終出社日の後に有給休暇を取得するパターンです。どちらの方法も合法的で問題はないです。
退職前の有給取得にあたって一番考慮すべき点は職場に迷惑をかけないことです。有給日数の確認や引き継ぎ期間を考慮して有給取得計画や退職日の設定などをすることが大切です。

 

退職前の有休消化のマニュアル

会社的には、退職前の有休消化に関するマニュアルがあるわけではありません。確認すべき事項は、残りの有給休暇の日数です。有給休暇の取得方法をマニュアル化してご紹介すると以下のようになります。
最初に、有給休暇の残り日数の確認と退職日の設定を行います。この際には有給をまとめて取得する場合は、会社と交渉して合意を得る必要があるでしょう。有休の消化開始日が決定しても、会社によっては有給休暇を取りづらい雰囲気の会社もあります。その場合は毅然とした態度で抗議をしましょう。抗議後も有休が取りづらい会社側の対応があった場合は、労働基準法第136条を根拠に対応を求めることも可能です。労働基準法第136条では、「有給休暇を取得した労働者に対して、賃金の減額その他不利益な取扱いをしないようにしなければならない」と定められています。あとは、毅然とした態度で有給休暇を取得すると良いでしょう。

有休消化後に退職するには

退職前に有給休暇を円滑にまとめて取得するスケジュールをご紹介すると、退職の60日前から45日前程度に残り有給休暇を確認するなどの事前準備をし、会社側に対して退職の切り出しと退職交渉を始めると良いでしょう。退職日の40日ほど前に会社側に有給休暇の取得の申し出を行います。その際には、退職日までの期間に引き継ぎの期間を計画的に設ける必要があります。また、会社によっては有給休暇を取りにくい体質の企業もありますので、有給を使いたいと切り出すタイミングには気を使うようにしましょう。

有給買取制度について

場合によっては、会社側が有給を買い取ることもあります。計算方法としては、「有給1日＝月の固定給÷当月の所定労働日数」となります。しかし、有給の買取制度は公的に認められている制度ではありません。有給が残っていて、あなたが有給を消化することで業務に支障が出る場合に会社が申し出てくることがあります。引き継ぎなどの問題でどうしても有給が消化できそうもない場合には、会社の申し出を受け入れるという方法もあります。
また、あなた自身が引き継ぎスケジュールなどの関係で有給を消化できそうもないと判断した場合にも、あなたから会社側に対して、有給買取を申し出ることも可能です。
ただし、これまでの日本の会社の実績を振り返ると、実際に有給買取制度が利用されたケースはほとんどありません。

転職時にキャリアチェンジをしてワンランク上のキャリアを目指す

転職をするにあたり、キャリアアップをするなど、あなたの将来像を明確にすることは大切です。キャリアアップとは、特定の分野について今よりも専門的な知識を身につけて能力を向上させ経歴を高めることです。キャリアアップをする際には、キャリアチェンジをするという手法もあります。これまでの経験を生かして、これまでとは異なる分野にて活躍することがキャリアチェンジです。もし、転職前に有休消化をして長期の休暇が取れるのであれば、その休暇中にキャリアアップやキャリアチェンジの勉強期間としても良いでしょう。キャリアアップをする際には、自分の目指す方向が「キャリアアップ」なのか「キャリアチェンジ」なのかをはっきりとさせることが大切です。最終的にどうなりたいのかという長期的なビジョンを今一度明確に想像して見ることが大切です。長期的なビジョンの一例としては「将来社長になりたい」とか、「世の中に新しい価値を提供したい」などがあります。

会社に迷惑をかけないように準備し堂々と有給を消化しよう

今回ご紹介したように、有給休暇の取得は労働基準法にてしっかりと認められています。会社での引き継ぎ作業などを明確にスケジューリングし会社に迷惑をかけないようにすれば、堂々と有給が取得できます。取得した有給休暇で「キャリアアップ」や「キャリアチェンジ」の勉強期間にしても良いでしょう。有意義な有給休暇が取れるように話を進めてみてください。

転職しようと考えているけど、どんな資格を取得したら有利になるかわからないという悩みをお持ちではないでしょうか。転職する際には資格を取得していると有利になる場合がありますが、年代によっては意味のない資格もあります。そこで今回は年代別に転職において有利な資格はどんなものがあるかを紹介します。他にも女性が取得すると有利な資格や職務経歴書の資格欄の書き方についても合わせて紹介しますので、参考にしてみてください。

転職する30代に有利な資格とは？

結婚や出産などの人生のイベントが起こりやすい30代は、仕事についても「このまま今の職場で働き続けるのがいいのか」と考えることが多いのではないでしょうか。経験やスキルもあり働き盛りである30代は、転職するのに最適な年代であるといえるでしょう。30代の転職において有利な資格は、独立開業も視野に入れることができる行政書士や社会保険労務士です。不動産関係の会社に転職したいのであれば、宅地建物取引士の資格も有利といえるでしょう。また、企業内で活躍したいのであれば、ファイナンシャルプランナーや日商簿記2級も転職の際に有利な資格です。30代の転職では、転職を行った上でどのような道に進むかどうかをきちんと考えてから資格取得を目指しましょう。

転職する40代に有利な資格とは？

40代の転職では、簿記やTOEICなどの人気のある資格を取ってもあまり有利になることがありません。40代の転職では、経験や資格を重視されるので簿記1級やTOEIC990点などの難易度の高い資格を取得してもあまり評価をしてもらえないからです。しかしすべての資格が40代の転職において評価されないわけではありません。40代の転職で有利な資格とは、マンション管理士や電気工事士、第二種運転免許などのマイナーな資格です。マンション管理士や電気工事士、第二種運転免許などの資格が必要な職業は、人手不足が多いので経験がなくても比較的転職しやすいといわれています。

転職する50代に有利な資格とは？

老後の心配をしなければならない50代は、安定した収入を得るために確実に転職したいのではないでしょうか。そんな時は資格を取得するのも一つの手です。しかし40代と同様に50代も、取得しても無駄になる資格があるので注意が必要です。50代の転職に有利な資格の一つに警備業務検定があります。警備業務検定は警備員の職を目指す場合に有利な資格で、施設警備業務や交通誘導警備業務、雑踏警備業務など求められる警備に応じて種類が分かれています。ドラッグストアに転職しようと考えているなら登録販売者の資格も有効です。登録販売者の資格は、以前は実務経験が必要でしたが、現在は実務経験がなくても受験できるようになったので、目指してみるのもいいでしょう。

女性の転職に有利な資格とは？

女性の転職に有利な資格は、TOEICやMOS、簿記などです。TOEICは英語の能力を10点から990点までのスコアによって評価する資格で、外資系企業や大手企業に必須の資格となっています。MOSはマイクロソフトオフィスのエクセルとワードなどが使えるということを証明する資格で、転職に有利なだけではなく実務面の向上にもつながります。簿記は会社の財務状況を管理する能力があるかどうかを知ることができる資格で、経理や財務、一般事務職への転職に有利な資格です。経理関係の仕事で直接資格を活かしたいのであれば、2級取得を目指すのがいいでしょう。

転職に有利な資格はさまざまなものがある

他にも転職に有利な資格はさまざまなものがあります。医師や看護師、作業療法士などの医療関係の資格は、手に職を持つことができるので転職に強いといわれています。また、中小企業診断士や栄養士、公認会計士などの士業系の資格も一生ものの資格といえるのではないでしょうか。これらの資格は、難関資格なので取得するのに時間がかかるかもしれませんが、取得すれば転職が有利になるでしょう。

資格なしで転職する場合の職務経歴書の書き方とは？

職務経歴書を書くときに取得している資格が一つもなくて資格欄に何を書けばいいのか悩んでいることはないでしょうか。職務経歴書の資格欄に何も書くべきことがない場合は、潔く「無し」と書いても大丈夫です。職務経歴書の資格欄に「無し」と書くと見劣りしてしまうのではないかと考えがちですが、取得してもいない資格を書くことの方が「無し」よりよっぽど問題になるので、正直に書くようにしましょう。しかし、どうしても「無し」以外のことを書きたいのであれば、今までどんな勉強をしてきたかを書くことも有効です。職務経歴書はあなたが転職先でどれだけ貢献できるかをアピールするものなので、アピールできることはどんどん書くことが大切です。

自分の年齢を考慮して転職先のニーズに合わせた資格を取得しよう

転職に有効な資格は年代によって異なるので、自分の年齢を考慮して転職に最適な資格を取得するようにしましょう。さらに転職先のニーズに合わせた資格を取得することが大切です。転職先がどのような人材を求めているかを考えた上で、資格を取得することがポイントになります。職務経歴書の資格欄には取得した資格を書いたほうがいいですが、ない場合は正直に「無し」と書きましょう。